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『演劇は仕事になるのか?』が刊行後2週間で重版!売れ行き好調です。「週刊朝日」(12.3.23号)にて書評、「演劇ぶっく」(12.2月号)、「日本経済新聞」(11.12.21付)、「週刊読書人」(11.12.23号)にて紹介、「しんぶん赤旗」(11.11.27付)、映画演劇アニメーションユニオン会報「UCSA」(11.12月号)にて大きく書評されました。

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「演劇で、食っていこうじゃないか」、「はたして食えるのか?」など、演劇・劇団をとりまく経済的側面とその未来について、アーツ・マネジメントの分野ではもっとも事態の本質をつかんでいるといわれる著者が詳細に分析する。演劇についての本は数多にあるが、プロの劇団とは何か、演劇で食っていくとは具体的にどういうことなのかについて書かれた本は、ほとんどみあたらない。そしていま我が国では「劇場法」という法律の制定が動いており、この国の文化政策が新たな局面を迎えようとしている。

「演劇を芸術的な面から批評する(これまでの演劇書のほとんどはこれ)のではなく、今の演劇界で起きている変化を組織、財政、法律、国や行政との関係などから分析し、解説する本である。劇団やホールの関係者や自治体の文化担当者などに勧めたい本だ。」(「週刊朝日」12.3.23号より)

「国際比較も面白く、例えば日本では公立劇場を『借りる』機会の平等を重視して抽選で出演団体を決めるが、英国では鑑賞者である地域の人々に平等に開かれることを考慮して芸術監督らが上演作や出演者を決めるという」(「日本経済新聞」11.12.21付より)

「劇場法の話題は鳩山政権の終わりとともに、短いブームのようにたち消えたが、本書にあるのは、そのようなブームを作ったり、乗ったりすることとは違って、演劇と公共圏の問題を考える真摯な態度に貫かれている。」(「週刊読書人」11.12.23号より)

「題名通り、演劇の仕事が職業として成り立つための条件を検討し、そのための施策を提案することがこの本のテーマです。著者は実際に国や自治体の助成制度・文化政策に関わっている立場なので、断定的な物言いは避け、多様な演劇界の実情に沿ってリアリティのある問題提起を行う姿勢を貫いています。そのため、もどかしく感じる部分もありますが、最新の演劇界の動向を丹念に追いながら、「演劇の経済的側面」をアップショットとロングショットを交互にモンタージュしながら分析するというこれまでなかった試みで、大変刺激的な内容になっています。」(「UCSA」11.12月号より)

「内容に触れれば、演劇と社会との歴史と現状について概説的に触れながら、演劇の果たすべき未来図にまで、わかりやすい表現の中にも著者の思いがあふれています。そこに著者のたくらみがあるかとも思いますが、演劇を志す学生、初心者向けという体裁をとりながら、内容は、今、文化政策上で中心的な問題となっている「劇場法」や“アーツカウンシル”にまで触れており、本当の意味での“アーツマネジメント”の好著です。これからの論議のベースが作られたように思います。」(「しんぶん赤旗」11.11.27付より)